導入しよう！急速に普及するテレワークとは！？

コロナ禍の影響で会社での密を避けることができる「テレワーク」を導入・検討する企業が増えています。
また、テレワークだけでなくオンライン会議・オンライン飲み会などその場にいなくても時間を共有できるサービスも注目を浴びています。
そこで今回は、テレワークとはなんなのかを調べたので解説したいと思います。

テレワーク（telework）とは

テレワークとは「tele = 離れた所」と「work = 働く」を組み合わせた造語で、情報通信技術(ICT)を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことをいいます。
働く場所によって、「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」の３つに区分されていて、それら３つの総称として「テレワーク」という言葉使われています。

在宅勤務

オフィスに出社せず自宅を就業場所し、1日の業務のすべて自宅で行う勤務形態。
通勤時間の削減、顧客訪問等の外出を必要としないため時間を有効活用することが出来ます。

モバイルワーク

移動中や出張先で業務を行います。
頻繁に外出する営業などの業務は、様々な場所で効率的に業務を行うことで無駄な移動を削減して生産性を向上させます。

サテライトオフィス勤務

所属オフィス以外のオフィスや遠隔勤務用施設を就業場所します。
顧客先の近く、牛業インの自宅近くにテレワーク専用作業すぺーずを設けることで、出勤時間の削減・迅速な顧客対応を行うことが出来ます。

いずれの場合もオフィスとは離れた場所で業務を行うため、業務に必要な連絡はすべて電話・メール・チャットツール・FAXでとることになります。
また、従業員の姿を直接目にするわけではため、始業・就業時間の管理・報告の連絡など、快適なテレワーク環境にはあらかじめ適切なルールを決めておく必要があります。

中小企業のテレワーク

テレワークの普及が進んでいると言いましたが、テレワークを実際に導入し従業員が実施している企業は、その多くが資本金１億以上の従業員を300人以上抱える大企業で、中小企業の実施率は低いのが現状です。

導入を断念する企業

テレワークを実施するには、従業員へのパソコンの支給やVPN環境などインフラ整備への投資、セキュリティの強化や業務管理方法も検討しなくてなりません。
また、中小企業は大企業と比べて従業員１人が多職務・多業務を担う傾向があり、業務が複雑化（多能工化）しやすく管理しづらいというのも導入を断念する原因となっているようです。

導入が難しい（できない）企業

接客業や製造業など、現場での作業が必須の業種は難しい（ほぼ不可能）です。
コロナ対策としてのテレワークを実施できない業種は、現場での対策をするほかないでしょう。

まとめ

テレワークを導入するには、インフラ整備・セキュリティ対策・業務管理など様々な検討材料がありなかなか導入できない・しない企業は、規模に関わらず多いです。
テレワーク＝サボり・休暇という考えをもっている企業も多く、管理職側が消極的なケースもあります。

テレワークが普及しているといっても未だ手探り状態で、コロナ対策として密を避けるためだけにテレワークを導入しようとすると、上手くいかないと思います。

そもそもテレワークは、生産性向上や従業員のワーク・ライフ・バランス実現などが目的です。このコロナ禍の機会に社内インフラ・意識改革・従業員のタスク管理を検討して、テレワークを導入してみてはいかがでしょうか。

ちなみにさんざんテレワークの説明をしましたが、弊社はテレワーク実施してません|дﾟ)